訪問リハビリテーションとは？概要や通所リハビリテーションとの違い、費用をご紹介

1.訪問リハビリテーションとは

訪問リハビリテーションとは、主に自宅に住む要介護高齢者の元へリハビリテーション分野の専門スタッフが訪問し、リハビリを提供する介護保険サービスです。

国家資格を持つ理学療法士、作業療法士、言語聴覚士など、リハビリテーション分野の専門スタッフが訪問リハビリテーション事業所から派遣され、ご利用者の状況に応じてリハビリを提供します。

訪問リハビリテーションで受けられるサービス

訪問リハビリテーションでは、ご利用者の心身の状況に応じて次のようなリハビリが提供されます。

• 歩行や起居動作（起き上がる、立つ、歩く、座る、寝返りをうつ）のリハビリ
• 食事、入浴、排泄などの日常生活に関わるリハビリ
• 麻痺や褥瘡（じょくそう＝寝たきりなどによって体重で圧迫されている場所の一部に赤みを帯びたり、ただれたり、傷ができること）を解消するためのマッサージ
• 発語・会話、嚥下（えんげ＝食べ物を飲み込むこと）のリハビリ
• 福祉用具の使い方、選び方に関する助言
• 住宅改修（手すりの設置、段差解消など）の助言
• その他、日常生活上の指導・助言　など

これらのリハビリは、ご利用者の心身機能の向上・維持を目的に、ご利用者の抱えているニーズや生活環境に合わせた個別プログラムのもとに提供されます。

訪問リハビリテーションの設備基準や人員

訪問リハビリテーションを提供する事業所では、人員・設備に関する基準が定められています。

人員基準

出典：厚生労働省「訪問リハビリテーション」　社会保障審議会　介護給付費分科会（第220回）

設備基準

出典：厚生労働省「訪問リハビリテーション」　社会保障審議会　介護給付費分科会（第220回）

なお、リハビリテーション分野の各専門職は、次の役割を担います。

訪問リハビリテーションの利用条件や対象者

訪問リハビリテーションは、要介護認定を受けて要介護1以上と判定されなければ利用できません。なお、要支援1・2と判定された方は、介護予防を目的とした介護予防訪問リハビリテーションが受けられます。

いずれにしても、訪問リハビリテーションは介護保険の適用に基づいて利用するもので、そのためには、訪問リハビリテーションが必要との診断を医師から受けなければなりません。

医師は、ご利用者が次のような症状・状態にあるかを診断し、訪問リハビリテーションの要否を判断します。

• 筋力が低下し、自力での歩行が困難
• 嚥下状態が悪く、時々ムセが出る。
• 発語が鮮明でないときがある。
• 体の一部に麻痺、関節の拘縮がある。
• リハビリのやり方がわからない。
• 身体の部位（腕や脚など）を思うように動かせない。
• 購入またはレンタルした福祉用具の使い方がわからない、知らない。
• ADL（日常生活動作）やIADL（手段的日常生活動作）の一部または全部に不安がある　など

要介護認定については以下の記事でより詳しく解説しています。

介護保険サービスに関連する情報

要介護認定とは？要支援・要介護の区分と審査を受ける方法

訪問マッサージやデイケア（通所リハビリテーション）との違い

訪問リハビリテーションに似たサービスとして、訪問マッサージやデイケア（通所リハビリテーション）があります。これらのサービスと訪問リハビリテーションはどのような点が違うのでしょうか。下記、表に整理しました。

訪問リハビリテーションは自宅で行うため、生活環境に即したサービスが受けられる点に特徴があります。

訪問マッサージ、デイケア（通所リハビリテーション）については以下の記事でより詳しく解説しています。

在宅介護サービス

訪問マッサージとは？施術の種類や費用、利用の流れをご紹介

在宅介護サービス

デイケア（通所リハビリテーション）とは？主なサービスから利用の流れまでをご紹介

2.訪問リハビリテーションの費用

前述のとおり、訪問リハビリテーションには介護保険が適用されるため、基本となる費用は厚生労働省が定めています。次に示す具体例を見ながら、どの程度費用がかかるのかを見ていきましょう。

基本サービス費とご利用者の状態に応じた個別サービス費用がかかる

訪問リハビリテーションは1回あたりのサービス時間が20分～40分であり、週6回までが限度とされています。費用は、基本サービス費に加え、ご利用者の状態に応じたサービス内容、事業所の体制などによって個別サービス費用が加算されます。

これらの費用には介護保険が適用されるため、ご利用者の自己負担額は原則1～3割で済みます。

訪問リハビリテーションの費用例

訪問リハビリテーションの費用例（1回あたり）は以下の通りです。

※1単位＝10円とした場合。地域によって金額が若干異なる。
※ご利用者の状態に応じたサービス提供や事業所の体制によって加算がある。

参考：厚生労働省「訪問リハビリテーション」　社会保障審議会　介護給付費分科会（第220回）

同じ訪問リハビリテーションのサービスでも、住んでいる地域によって単価が異なるため、ご利用者が負担する費用も変わります。詳しくは担当の介護支援専門員（以下、ケアマネジャー）に確認するようにしましょう。

3.訪問リハビリテーションを利用するメリット

ここからは、訪問リハビリテーションを利用するメリットを説明します。

生活に即したリハビリを受けられる

ご利用者の居住環境でリハビリを行うため、生活に即したリハビリにより心身機能の維持・回復に繋がる点がメリットです。また、リハビリ専門職がご利用者の日常生活動作を間近で見られるため、より効果的なリハビリを実施できる点もメリットとなります。

慣れた環境でリラックスした状態で受けられる

ご利用者にとっては、住み慣れた環境のなか、リラックスした状態でリハビリを受けられる点もメリットです。周りの目を気にすることなく、自分のペースでリハビリを受けられます。

1対1でご利用者に合わせた対応をしてもらえる

訪問リハビリテーションは1対1でサービスが提供されるため、通所リハビリテーションと比べて個別性の高いサービスです。ご利用者のそのときの心身状況に合わせて臨機応変に対応できます。

通院する時間や交通費の節約ができる

自宅でリハビリを行うため、ご利用者が病院や事業所へ移動する時間や手間、費用を省くことができます。ご利用者だけでなくご家族にとっても大きなメリットとなるでしょう。

ご家族も気軽に相談ができる

ご自宅に訪問するため、リハビリに同席したご家族が相談しやすい環境となっていることもメリットです。場合によっては介助方法などのアドバイスを受けることもできます。

4.訪問リハビリテーションのデメリット

一方、訪問リハビリテーションにはデメリットもあります。

まず、リハビリ専門職が自宅に上がってサービスを提供するため、プライベート空間に他人が入ってくることに不安やストレスを感じる方もいらっしゃるでしょう。

また、自宅でのリハビリとなるため、どうしても使える機器に限りがあります。病院や施設でリハビリを行う場合は、目的に合わせて適したリハビリ機器を使えますが、自宅でのリハビリではそのようにはいきません。自宅にある椅子やテーブル、手すりを使った限定的なリハビリ内容になってしまう点はデメリットといえます。

5.訪問リハビリテーションを受けるまでの流れ

ここからは、訪問リハビリテーションを受けるまでの流れを解説します。

1.ケアマネジャーに相談する

訪問リハビリテーションを受けるには、まず担当のケアマネジャーに相談します。そして、例えば下肢筋力が低下して自力での歩行にリスクがあるなどの課題を共有して、サービス利用の希望を伝えましょう。

その後、ケアマネジャーと相談しながら、利用する訪問リハビリテーションの事業所を決めます。介護・福祉関連の相談窓口である地域包括支援センターにも相談することができます。

地域包括支援センターについてより詳しく知りたい方は、以下の記事も併せてご覧ください。

在宅介護サービス

地域包括支援センターとは？役割や業務内容・活用方法について

2.指示書を医師に書いてもらう

主治医に訪問リハビリテーションの利用希望を伝え、診療情報提供書（診療情報を示す書類・別の医療機関などに紹介する際に書かれる書類）とリハビリテーション指示書の発行を依頼します。診察情報提供書とリハビリテーション指示書は3ヵ月に1回（事業所によっては1ヵ月に1回）の頻度で発行してもらう必要があります。詳しくはケアマネジャーに確認を取りましょう。

3.実施計画書が作成される

訪問リハビリテーション事業所が決まったら、利用契約を結びます。契約後、同事業所の医師が主治医の作成した指示書をもとにリハビリテーション計画書を作成します。この計画書は、ご利用者の心身の状況に基づき、どのようなリハビリを実施するのかが記されたものです。

4.訪問リハビリテーションの利用を開始する

ケアマネジャーがケアプランのなかに訪問リハビリテーションの利用を組み入れ、サービスの利用を開始します。ご利用者は、医師の指示書、リハビリ実施計画書に基づいてリハビリを受けます。

訪問リハビリテーションは、1回あたり20分〜40分、1週間あたりでは20分×6回=120分が限度とされています。費用負担も考え、実際にどの程度利用するのかケアマネジャーに相談しましょう。

6.訪問リハビリテーションの利用を検討中の方はプロにご相談を

訪問リハビリテーションは、自宅で生活する要介護高齢者の心身機能の維持・回復を目的とした介護保険のサービスです。事業所へ移動する手間や時間がかからず、自宅でのプライベート空間でリハビリに集中できます。通所リハビリテーション・訪問リハビリテーションのどちらを利用するか迷っている場合は、担当のケアマネジャーや地域包括支援センターに相談してみましょう。

ＳＯＭＰＯケアの「介護なんでも相談室」はこちら

お電話から：0120-37-1865（フリーダイヤル）

監修・執筆

林 修造

現役の大学教員として社会福祉士・介護福祉士の養成教育に携わる。福祉人材の教育は約20年のキャリアがあり、医療・介護・福祉だけでなく、年金や健康保険などの社会保障にも精通している。大学で教鞭を取る傍ら、福祉系専門学校の非常勤講師を務め、福祉系の国家試験応援ブログで情報を発信するなど、多方面で活躍中。