費用をはじめ、各種サービスや設備にも違いがあり、どの住まいが良いのか迷ってしまうこともあるでしょう。スムーズに情報収集ができるよう、選ぶ際のポイントを4つに分けて紹介します。
老人ホームを検討する上で基本的な条件となるのは、「入居対象者」です。年齢、要介護度、医療依存度、保証人・身元引受人の有無、生活保護か否か、という点を確認しましょう。特に、入居できる施設は要介護度によって変わってきます。詳細は、「1. 高齢者向け住まい（老人ホーム等）の種類と入居可能な要支援・要介護度」の図をご確認ください。また、医療依存度、いわゆる医療的ケアの有無や種類が入居条件になっている場合もあります。
老人ホームや介護施設は、今後、継続的に生活をしていく第二の家となります。入居期間は人それぞれ異なりますが、平均入居期間は介護付有料老人ホーム（介護付きホーム）で約3年3ヶ月、特別養護老人ホームでは約3年8か月、サービス付き高齢者向け住宅では約1年6ヶ月となっています。一方で、介護付有料老人ホームに5年以上お住いの方は全体の21％以上、特別養護老人ホームにおいては全体の29％にも及びます。選ぶ際には、継続的に支払いができるかという点も考えなくてはいけません。
入居費用は、まとまった金額が必要となる初期費用と毎月の支払いである月額費用に分かれています。ＳＯＭＰＯケアでは、初期費用にあたる前払金が0円である施設が多く、月額費用は、介護付有料老人ホーム（介護付きホーム）が14～46万円台、住宅型有料老人ホームが12～25万円台、サービス付き高齢者向け住宅が9～23万円台、グループホームは11～21万円台、ケアハウスでは18万円台となっています。また、運営元が国や地方公共団体であれば、比較的安価なことが多いのですが、民間企業などでは提供するサービスによって金額が異なります。今後の暮らしをイメージしながら、無理のない予算で計画をしましょう。
費用について、詳しくはこちらをご覧ください。
提供されるサービスは、住まいの種類によっても異なりますが、同じ種類の老人ホームでも運営会社が違えばサービス内容は異なってきます。
以下は、サービス内容を確認する際の主なチェックポイントです。今の状態だけでなく、先を見据えてサービス内容を確認することも大切です。
老人ホームや介護保険施設の契約形態にはいくつかのタイプがあります。介護保険施設の場合は施設ごとの違いはありませんが、有料老人ホームなどは、契約のタイプによって得られる権利が大きく異なります。
| 利用権方式 | 建物賃貸借契約及び終身建物賃貸借契約以外の契約形態で、居住部分と介護や生活支援等のサービス部分の契約が一体となっているのが特徴です。多くの有料老人ホームは、この方式を採用しています。 |
|---|---|
| 建物賃貸借方式 | 賃貸住宅における居住の契約形態であり、居住部分と介護等のサービス部分の契約が別々になっています。 |
| 終身建物賃貸借方式 | 建物賃貸借契約の特別な類型で、都道府県知事から高齢者の居住の安定確保に関する法律の規定に基づく終身建物賃貸借事業の認可を受けたものです。入居者の死亡をもって、契約が自動的に終了する契約形態です。 |
高齢者向け住まい（老人ホーム等）への入居を検討する際は、まず以下を確認しましょう。
パンフレットやウェブサイトで確認できる内容はその住まいの一部です。設備などは、写真だけでは使い勝手がわかりません。実際に足を運ぶことで、住まいの周辺環境を知ることができるだけでなく、居室や共有スペース、働いているスタッフの雰囲気などがわかります。サービスの内容や費用、立地などを考慮したうえで、最終的には内覧や体験入居をすることをおすすめします。
また、見学に行く際は事前に確認項目をチェックリストにまとめておきましょう。
主なチェックポイントは、以下の10項目です。
見学は非常に重要です。食事やレクリエーションの内容など、住まいの雰囲気だけでなく活動を含めて見学し、安心して過ごせる空間を見つけましょう。
