「老人ホームにはどんな種類がある？」
「どの種類の老人ホームを選べばいい？」
など、老人ホームの種類に関して疑問を持っている方もいるでしょう。
高齢者向け住まいにはさまざまな種類があり、施設ごとに入居対象者が変わってきます。数ある施設のなかから最適な老人ホームを選ぶためには、種類ごとの特徴を理解することが必要です。
今回は、老人ホームの種類ごとの特徴、費用の目安などを解説します。最後まで読めば、どの老人ホームを選べばよいかのヒントになると思いますので、ぜひご覧ください。
目次
日本をはじめ、多くの先進国で少子高齢化が社会問題となっています。高齢者と呼ばれる65歳以上の人口が総人口の7％を超えると「高齢化社会」と呼ばれ、14％を超えると「高齢社会」に、21％を超えると「超高齢社会」となります。日本は2007年に超高齢社会に突入し、2021年の高齢者は全人口の29.1％、実に3,640万人に達しました。
高齢者向け住まい（老人ホーム等）の数は、高齢者の増加にともない年々増え続けています。高齢者向けの住まい・施設数は、2000年には約1.5万件であったのが、2016年には約4.6万件となりました。特に有料老人ホームは、2000年の約350件から2016年には約1.2万件に急増。さらに、2020年には約1.6万件まで増加しており、今後も右肩上がりに増え続けると予想されています。
高齢者向け住まい（老人ホーム等）には多くの種類があり、入居条件も施設によってさまざまです。各住まいの概要や入居対象、特徴などをまとめました。
介護保険施設とは、介護保険サービスで利用できる公的施設のことをいいます。入居費用や月額費用が安いことから利用希望者が多く、人気の施設では入居までの待ち時間が長い場合があります。介護保険施設には3つの種類があるので、それぞれの施設の特徴をみてみましょう。
| 対象施設 | 要介護度 | 入居対象・施設の特徴 |
|---|---|---|
| 介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム／特養） | 要介護3以上 | 65歳以上の常時介護が必要な高齢者で、自宅での介護が困難な方。日常生活上の支援や機能訓練、療養上の世話を受けられる。 |
| 介護老人保健施設（老健） | 要介護1以上 | 病気やケガなどからの回復期にあり、自宅での介護が困難な高齢者。3〜6ヶ月の入居期間内に在宅復帰を目指すためのリハビリ施設。 |
| 介護療養型医療施設（介護医療院） | 要介護1以上 | 65歳以上の要介護者で、長期にわたって療養が必要な方。介護療養型医療施設は2023年までに全面廃止となり、介護医療院へ移行。 |
介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム／特養）は、地方公共団体や社会福祉法人が運営する公的施設です。原則として要介護3以上の高齢者を入居対象者としています。
入居一時金などの初期費用はなく、終身に渡って比較的安価な費用で24時間の介護を受けられます。そのため、人気の施設では入居の順番待ちが長く、都市部など高齢者人口の多い地域では数年待ちという施設も少なくありません。
介護老人保健施設（老健）は、要介護者のなかでも在宅復帰を目指す高齢者のための施設です。医療ケアとリハビリを主なサービスとしており、入居期間は原則として3〜6ヶ月です。
運営団体は地方公共団体や医療法人で、医師や看護師、理学療法士や作業療法士などの医療スタッフと、介護スタッフが常駐しています。
介護療養型医療施設は、要介護1以上で継続的な医療ケアが必要な高齢者のための施設です。なお、2018年3月をもって廃止が決定しており、2024年3月までにすべての介護療養型医療施設が「介護医療院」に引き継がれます。
廃止された介護療養型医療施設の後継となる介護医療院は、長期療養と介護の両方を必要とする高齢者のための医療施設です。介護医療院は、疾患の重篤度によってⅠ型とⅡ型に分類され、医師や看護師などの配置人数が異なります。Ⅰ型は重い疾病や認知症のある高齢者向け、Ⅱ型は容体が比較的安定している高齢者向けの施設です。
有料老人ホームは、高齢者の心身の健康と安定した生活のために配慮された「高齢者のための住まい」です。
有料老人ホームは主に民間企業が運営しており、入居者の求めるサービスや介護度に応じて、介護付有料老人ホーム（介護付きホーム）、住宅型老人ホーム、健康型有料老人ホームの3つに分類されます。それぞれの概要や特徴を見ていきましょう。
| 対象施設 | 要介護度 | 入居対象・施設の特徴 |
|---|---|---|
| 介護付有料老人ホーム（介護付きホーム） | 自立～要介護5 | 自立の方から入居でき、食事の介助や生活支援、健康相談やリハビリなどが受けられる施設。 |
| 住宅型有料老人ホーム | 自立～要介護5 | 自立の方から入居できる、高齢者に配慮してつくられたシニア向きの住宅。介護が必要となった場合も必要に応じて外部のサービスを利用することができる。 |
| 健康型有料老人ホーム | 自立～要支援2 | 60歳以上の自立～要支援高齢者。介護度が上がると退去しなくてはならない場合もある。 |
介護付有料老人ホーム（介護付きホーム）とは、介護等のサービスが付いた高齢者向けの居住施設です。入浴や排せつ、食事など日常生活の介助と、リハビリや医療ケアなどのサービスを受けられます。
介護付有料老人ホーム（介護付きホーム）は、入居時点で要介護認定に該当しない方を対象とする「自立型」、要介護1以上の方を対象とする「介護型」、自立の方も要支援認定・要介護認定を受けている方も入居対象となる「混合型」に分類されます。
以下の記事では介護付有料老人ホームについて詳しく解説しているので、併せてご覧ください。
住宅型有料老人ホームは、食事や洗濯など生活支援サービスを提供している高齢者向け住まいです。好きな趣味を楽しめたり、ご家族と一緒に外出したりできるなど、できるだけ入居前の自宅での生活に近い自由な暮らしを続けられることが特徴で、自立から要介護5までの方が入居できます。
住宅型有料老人ホームでは、原則として介護サービスは提供していません。そのため、介護が必要な場合は、入居者が別途、居宅介護支援事業所などに所属するケアマネジャーが作成したケアプランに基づいて、 介護サービスを利用します。提携の介護事業所が併設されている住宅型有料老人ホームも多く、ご要望に合わせてデイサービスに通ったり、訪問介護を利用したりして快適に暮らすことができます。
以下の記事では住宅型有料老人ホームについて詳しく解説しているので、併せてご覧ください。
健康型有料老人ホームは、名前のとおり健康な高齢者が入居する高齢者向け住まいです。手厚い介護が必要ではない方が入居し、食事や家事などのサポートを受けられます。また、温泉やトレーニングルーム、カラオケ、麻雀などを楽しめる設備が整えられている施設も多く、自立した高齢者が楽しく快適に生活できる環境になっています。
ただし、自立した高齢者が入居対象者となっているため、認知症を発症したり、要介護度が上がったりして介護が必要になった場合は退去しなければなりません。
介護保険施設や有料老人ホーム以外の高齢者向け住まいには、高齢者専用のバリアフリー賃貸住宅「サービス付き高齢者向け住宅」や、認知症の方が家庭的な雰囲気の中、少人数での生活ができる「グループホーム」などがあります。その他の高齢者向け住まいに関しても、それぞれの特徴をお伝えします。
| 対象施設 | 要介護度 | 入居対象・施設の特徴 |
|---|---|---|
| サービス付き高齢者向け住宅 | 自立～要介護5 | 60歳以上の方か、要支援～要介護認定を受けている60歳未満の方。見守りサービスや生活支援サービスが受けられる施設。 |
| グループホーム | 要支援2以上 | 65歳以上の認知症と診断された方で、施設のある市区町村に住民票がある方。認知症の方が少人数で共同生活を行う。 |
| 軽費老人ホーム | 自立～要介護2程度 | 60歳以上で自立した生活を営むことが不安な方や、家族による援助が困難な方。無料または低額な料金で日常生活に必要なサービスを受けられる施設。 |
| ケアハウス | 自立～要介護5程度 | 60歳以上の方で、身体機能の低下等が認められる方、高齢のため一人で生活するのが不安な方に生活相談、食事の提供などを行う施設。 |
サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）は、60歳以上が入居対象者で、バリアフリーに対応した建物、見守りや安否確認、日常生活での困りごとなどの相談サービスが用意された賃貸住宅です。2011年に改正された「高齢者の居住の安定確保に関する法律（高齢者住まい法）」により、高齢者専用賃貸住宅や高齢者向け優良賃貸住宅が廃止され、サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）に統合されました。
サービス付き高齢者向け住宅で介護が必要になった場合は、入居者が別途、居宅介護支援事業所などに所属するケアマネジャーが作成したケアプランに基づいて、介護サービスを利用することになりますが、多くの施設では同一敷地内や近隣に介護事業所を併設しています。費用面では一般の賃貸住宅と同様、敷金や礼金などの初期費用が必要となる場合もあり、その他に家賃や管理費などの月額費用が必要です。
食事や入浴などの日常生活上の支援などを行うサービス体制や施設条件など、厚生労働省が定めた基準を満たした「特定施設入居者生活介護」と呼ばれるタイプの指定を受けたサービス付き高齢者向け住宅は、介護付有料老人ホーム（介護付きホーム）と同様のサービスが受けられます。
以下の記事ではサービス付き高齢者向け住宅について詳しく解説しているので、併せてご覧ください。
グループホーム（認知症対応型共同生活介護）は、認知症の方を対象に専門的なケアを提供している高齢者向け住まいです。認知症の方が自立した日常生活を送ることができるように、少人数で共同生活を行いながら専門スタッフがサポートします。
グループホームに入居するには、要支援2以上の介護認定を受けていること、医師から認知症と診断されていること、施設のある市区町村に住民票があることが条件です。
認知症になると人の顔を新たに覚えることや、新しい環境に馴染むことが難しい場合もありますが、グループホームでは少人数で生活できるので、他のご利用者やスタッフとも顔馴染みになりやすいことも特徴といえます。
以下の記事ではグループホームについて詳しく解説しているので、併せてご覧ください。
軽費老人ホームとは、経済状況が悪化して自宅での生活が困難な高齢者や身寄りのない方が入居できる低額の居住施設です。日常生活サービスに食事の提供を含むA型と、ご利用者が自炊をするB型の施設があります。原則として自立～軽度の介護度の高齢者を対象としており、介護サービスはおこないません。そのため、介護が必要になった場合は、介護サービスを提供している他の介護施設に転居しなければなりません。
現在、軽費老人ホームの新設や建て替えを行う際にはケアハウスに順次統一されています。
ケアハウスは、軽費老人ホームC型とも呼ばれ、介護サービスのない「一般型」と要介護者を対象とした「介護型」の2種類に分かれます。
一般型は旧来のA型を引き継いだサービス内容となっており、常時介護が必要になると退去を求められる場合があります。介護型は介護保険法上の「特定施設」であり、有料老人ホームと同じ扱いとなります。
以下の記事ではケアハウスについて詳しく解説しているので、併せてご覧ください。
老人ホームなどの高齢者向け住まいの費用は施設の種類ごとに異なります。ここでは、施設ごとの費用の目安をご紹介します。
※記載されている費用は、あくまで一般的な平均の費用です。
※初期費用：敷金、保証金、入居一時金、前払金 など
月額費用：家賃相当額、共用部家賃相当額、管理費、食費 など
※月額費用に含まれるものは施設ごとに異なります。
| 種類 | 初期費用 | 月額費用 |
|---|---|---|
| 介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム） | 不要 | 10万～15万円 |
| 介護老人保健施設（老健） | 不要 | 10万～15万円 |
| 介護療養型医療施設（介護医療院） | 不要 | 10万～20万円 |
介護保険施設は公的施設であるため、他の施設に比べて比較的費用が安価な場合が多くなっています。また、初期費用が不要であることも大きな特徴です。
| 種類 | 初期費用 | 月額費用 |
|---|---|---|
| 介護付き有料老人ホーム | 0～数千万円 | 10万～50万円 |
| 住宅型有料老人ホーム | 0～数千万円 | 10万～30万円 |
| 健康型有料老人ホーム | 0～数千万円 | 10万～40万円 |
有料老人ホームは民間施設なので、各事業者によって費用に差があります。多くの方が入りやすい低価格帯の施設もあれば、豪華な設備が備えられている高級な施設もあるのが、有料老人ホームの特徴です。
| 種類 | 初期費用 | 月額費用 |
|---|---|---|
| サービス付き高齢者向け住宅（サ高住） | 敷金/礼金等数十万～数百万円 | 10万～40万円 |
| グループホーム | 0～数百万円 | 10万～30万円 |
| 軽費老人ホーム | 保証金(数十万円) | 3～17万円 |
| ケアハウス | 0～数百万円 | 6万～20万円 |
サービス付き高齢者向け住宅では、通常の賃貸住宅のように初期費用として敷金や礼金が発生します。グループホームやケアハウスは、有料老人ホームと比べると費用が安価な場合が多いです。
老人ホームの費用相場については以下の記事でも詳しくご紹介しているので、ぜひ併せてご覧ください。
老人ホームや介護施設に入居する際には、多くの施設で年齢や要介護度などの基準が設けられています。ここでは特に、定員数が多い有料老人ホームと特別養護老人ホームを比較します。
有料老人ホームは、自立した方（一部介護付有料老人ホームなどを除く）から要介護5の方まで、入居対象者の幅が広い施設です。入居条件は施設ごとに設けられています。
一方、特別養護老人ホーム（特養）は、原則として要介護3以上の方が入居対象となります。65歳以上で、身体上または精神上の障害があり常時介護が必要となる、自宅での生活が困難な方が対象です。
有料老人ホームの入居一時金は施設によって異なりますが、介護付有料老人ホーム（介護付きホーム）では入居一時金がかからないケースから、数千万円かかるケースもあります。住宅型と健康型もサービスや施設の充実度に比例して0～数千万円まで幅があります。月額費用はおおよそ10～40万円程度となっています。
一方、特別養護老人ホーム（特養）では入居一時金は不要です。公的施設であり介護保険が適用されるため、自己負担額が比較的少なくなります。月額費用はおおよそ10〜15万円程度となっています。
有料老人ホームは事業運営者に関する定めはありません。民間企業が運営している有料老人ホームが多く、各企業の経営者によってホームの雰囲気や費用、サービス内容が異なります。
一方、特別養護老人ホーム（特養）は、主に地方自治体の認可を受けた社会福祉法人や医療法人が運営しています。公的施設であり、生活環境や経済的に困窮した高齢者を支える目的を持っています。
お伝えしたとおり、高齢者向け住まいにはさまざまな種類があります。そのため、どの施設を選べば良いか迷う方もいるでしょう。ここから、老人ホームの種類別に入居をおすすめできる方の特徴をご紹介します。
要介護度3以上で経済的な負担軽減を求める方は、「特別養護老人ホーム」がおすすめです。特別養護老人ホームは、入居条件が要介護度3以上となっており、介護度の高い方が優先的に入居できる施設です。一部レクリエーションもありますが、寝たきりの方も入居しており、身の回りのケアがメインの介護サービスになります。そのため、手厚い介護が必要な方には最適な施設といえます。
また、入居費用や月額費用を介護保険でまかなえるため、毎月の経済的な負担を軽減することも可能です。特別養護老人ホームは、居室が多床部屋（相部屋）の場合もありますが、最近では個室を拡充する施設が増えています。なかには、10名前後の少人数グループごとに固定のスタッフを配置して介護をおこなうユニット型の施設もあり、一人ひとりのご利用者に寄り添ったサービスを提供している特別養護老人ホームもあります。
自宅での生活復帰を目指す方は、「介護老人保健施設」がおすすめです。介護老人保健施設は、身体機能の回復に重点をおき、リハビリを通して自宅での日常生活への復帰を後押しする目的を持っています。そのため、病院からの退院直後やケガにより自宅で生活することが難しい方に最適です。
なお、リハビリは理学療法士、作業療法士、言語聴覚士など国家資格を持った専門職のスタッフが担当します。また、運営団体は地方公共団体や医療法人で医師や看護師が常駐するなど、医療体制が整っているのも特徴です。原則として入居期間は3〜6ヵ月で、3ヵ月おきに退所判定が実施されます。
身寄りがなく、経済的に困窮している方は、「ケアハウス」がおすすめです。一般型のケアハウスは、介護サービスの提供がなく、主なサービス内容は食事や掃除、買い物などの生活援助です。レクリエーションなどが豊富で、身寄りがなく生活が不安な方も楽しみながら集団生活を送ることができます。
また、入居費用や月額費用は有料老人ホームなどと比べると、比較的安価で多くの方が入りやすい施設といえます。介護度が高くなった場合は、外部のサービスを利用することで介護サービスを受けることが可能です。自立から要支援の方までは一般型、要介護1以上の方は要介護型に分かれており、状況によって入るべきケアハウスが変わってきます。
ある程度自立した生活が可能な方は、「住宅型有料老人ホーム」や「サービス付き高齢者向け住宅」がおすすめです。これらの施設に入居すれば、食事や清掃、買い物などの生活支援のほか、安否確認などのサービスを受けることができます。介護が必要になった場合は、外部のサービスを利用して介護を受けられます。
施設によって価格帯が異なり、比較的安価な施設を求める方から高級志向の方まで、好みに合った住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅を選べることも特徴です。訪問介護事業所などを併設している施設もあり、介護付き有料老人ホームのような手厚い介護を受けられる場合もあります。
手厚い認知症ケアを受けたい方には、「グループホーム」がおすすめです。グループホームでは、認知症に関する介助知識を持った介護スタッフが24時間体制でケアをおこないます。入居者の人数が9人以下と決まっていることも特徴の一つで、少人数で生活をするため、比較的早く他のご利用者に馴染みやすいです。
認知症のケアの一環として、ご利用者が家事などを分担しながら生活し、地域交流やレクリエーションを通して社会や人との関わりを持ちながら生活できます。なお、グループホームは地域密着型の施設のため、施設がある市区町村と同じ地域に居住する方しか利用できません。
老人ホームを探している方は、介護保険制度についても理解を深めておきましょう。介護保険制度は、2000年4月から始まった社会保障制度の一つです。高齢者を社会全体で支える仕組みになっており、社会の状況に合わせて3年に1回改正が実施されています。
65歳以上で要介護・要支援認定を受けた方は、介護保険制度を利用することで自己負担1～3割で介護サービスを利用できます。介護施設によっては「介護保険負担限度額認定証・認定制度」や「高額介護サービス費受領委任払い」「社会福祉減免制度」などの制度を利用し、入居費用や月額費用を軽減できる場合もあります。
介護保険制度について疑問を持っている方は、ケアマネジャーや自治体の担当者に確認して、疑問を解消しておきましょう。
以下の記事では介護保険制度について詳しく解説しているので、併せてご覧ください。
今回は、老人ホームの種類についてお伝えしました。
高齢者向け住まい（老人ホーム等）は、種類ごとに入居条件や特徴が異なります。選択した施設は、今後の新たな生活の場となる場所です。入居後にどのような暮らしを送りたいかを考え、老人ホームを選ぶことが大切です。
今回お伝えした各老人ホームの特徴を参考に、ご希望に合うこれからの生活の場を見つけてください。
各老人ホームについて、より詳しく知りたい方はぜひＳＯＭＰＯケアの「介護なんでも相談室」までお問合せください。ＳＯＭＰＯケアでは、さまざまな種類の老人ホームを運営しています。ご要望に合わせて最適な老人ホームをご紹介させていただきますので、お気軽にお問合せください。
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高齢者向け住まい（老人ホーム等）の費用は、運営会社やサービス内容によって大きな幅があります。施設の種類別に、高齢者向け住まい（老人ホーム等）にかかる初期費用、月額費用についてご紹介します。
高齢者向けの住まい（老人ホーム等）には、さまざまな種類があります。これからの人生を豊かにする住まいと出会うためには、その特徴を知り理解したうえで選ぶ必要があります。ここでは、住まいを選ぶポイントを紹介し、あなたの住まい選びをサポートします。
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